2011.12.29
NPO認知症予防サポートセンターと共同研究を始めました
当社は、全国各地の認知症予防の取り組みを支援しているNPO認知症予防サポートセンターと協力関係にあります。今年度より、センターが運営支援した認知症予防プログラムを終了し、その後、自主的に活動している認知症予防の地域住民グループを事例調査し、自主活動が継続する要因を突きとめる共同研究を始めました。得られた成果は、国際学会等に発表していく予定です。
新着情報
2011.12.28
志木市認知症予防教室参加者募集講演会に講師を派遣しました
志木市主催、セントラルスポーツ（株）運営の「ウォーキング型認知症予防教室」参加者募集講演会に講師を派遣しました。講演会参加者の半数以上が、認知症予防教室に申し込みました。教室は１月11日から３月28日まで実施予定で、引き続き講師を派遣する予定です。
2011.12.22
iPadを使ったデイサービスの取り組み（経過報告）
介護予防型デイサービスセンターのラフレさいたま「セントラルプライムプラザ」（セントラルスポーツ株式会社運営）では、iPadを使った認知症予防のプログラムを実施しています。今年、最後のプログラムは、フェイスブックに「2011年を振りかえって・・・」と題する投稿を行いました。そして、投稿したことを発表・ディスカッションしながら、今年の振り返りを利用者全員で共有しました。
2011.12.7
能力アップいきいき講座第３回が港区で開催
東京都港区の南麻布いきいきプラザ（セントラルスポーツ株式会社運営）で、「能力アップいきいき講座」の３回目が開催されました。矢冨直美講師（東京大学特任研究員兼当社協力研究員）が、近隣地域から集まった区民を対象に、旅行計画を立てて認知症を予防する方法を体験学習する講座を行いました。次回は２月24日の開催予定です。料理で認知症予防を実践する方法を、体験学習する予定です。
2011.12.6
東京都港区本村いきいきプラザ初中級パソコン講座
東京都港区のいきいきプラザ（セントラルスポーツ株式会社運営）の新規講座として企画した「パソコンで仲間づくりをして脳を鍛える講座」が、12-１月の毎週火曜日の夜、本村いきいきプラザで開講中です。学びあい・教えあいながらパソコン・メール等の使い方を身につけて、パソコンで仲間づくりを広げていく新しいタイプのパソコン講座です。
2011.11.30-12.2
明るい長寿社会づくり推進機構職員等研修会
（財）長寿社会開発センター主催の研修会を３日にわたって企画・運営しました。研修には、地域住民主体の長寿社会づくり活動を推進する全国各地の職員が参加しました。研修では、ボランティア活動をうながす講座の企画方法や、地域診断の方法を理論的・実践的に学べる工夫をこらしました。
2011.11.28-29
世田谷区ウォーキング研修
東京都世田谷区主催のウォーキング研修を、28－29日の午前中、梅ヶ丘地域で実施しました。研修には近隣の地域住民が参加し、初日はグループワークで、近くの公園を利用したウォーキング・イベントの企画を行いました。２日目は、実際に公園でウォーキング・イベントを実施しました。
2011.9.27
認知機能の向上をめざしたパソコン講座（続報）
東京都港区のいきいきプラザ（セントラルスポーツ株式会社運営）の新規講座として企画した「パソコンの基本操作を学びながら脳を鍛える講座」が、10-11月の毎週日曜日の午前中、南麻布いきいきプラザで開講されます。グループワークの手法を利用して、学びあい・教えあいながらパソコン・スキルを身につける新しいタイプのパソコン講座です。現在、飯倉いきいきプラザで開講中の同講座は、毎回、笑いが絶えないなか、受講者は確実にスキルを身につけています。
2011.9.25
第12回日本認知症ケア学会報告（４）
IBCコミュニケーションズより、多賀が「住民の自主的な地域づくり活動の選択に及ぼす行政支援の影響」について口演発表を行いました。認知症予防を推進するボランティア養成講座の修了生のその後の自主活動の状況を、２つの自治体で比較しました。そして、活動を組織化する１期生は、一緒に活動する仲間の有無がボランティア活動をする・しないに影響を及ぼすが、すでに活動している組織に合流する２期生以降は、行政との協業体制の有無がボランティア活動をする・しないに影響を及ぼすという考察を行いました。
2011.9.24c
第12回日本認知症ケア学会報告（３）
和田忠志氏（千葉健愛会あおぞら診療所）より、「認知症と高齢者虐待」について特別講演がありました。家族介護者が認知症の高齢者を虐待する背景に、家族介護者の生活能力・介護能力の問題があることを指摘しました。高齢者の虐待に対しては、加害者の「生活支援」が被害者救済のために重要であるとして、認知症の重度の行動・心理症状（BPSD）に対する介護支援や、加害者の社会スキルの向上による経済的な自立支援などの必要性が解説されました。